アフターサービス

車検のご案内

より安全に安心して、快適に乗り続けるために
プロのスタッフがあなたのお車を点検・整備させていただきます。

車検とは

「車検」とは、安全面・環境面など国が定めた保安基準にお使いのクルマが適合しているかチェックする検査です。
この検査では、現時点でのクルマの状態をチェックするだけで合格したからといって次の検査まで安心して乗り続けられることをお約束するものではありません。予防を含めた点検も一緒に行うことをおすすめします。

車検とは

検査証の有効期限満了日の1か月前から
車検を受ける事が出来ます。

上記期間内であれば、次回の車検満了日が繰り上がることはありません。

※指定整備工場の場合、最大45日前から。車検が受けられる時期は一部異なる場合もあります。
詳しくはいすゞ自動車東北(株)拠点担当者にお問い合わせください。

一般整備

一般整備

クルマの部品は、気付かないうちに摩耗・劣化しています。そうした状態で使用し続けると、重度な故障による多額の出費、さらには交通事故といったリスクが発生致します。
“さまざまなリスクを回避する有効な手段”として、日頃から点検・整備を心がけましょう。
これらの消耗部品、点検・整備もお任せください。

一般整備の主な項目

  • エンジンルーム

    エンジンオイル・オイルエレメント・バッテリー・ブレーキ液・ウインドウォッシャ液・Vベルト・タイミングベルト

  • 足回りタイヤ

    タイヤ空気圧・パンク修理・ホイールバランス・ブレーキパッド・ブレーキライニング

  • その他

    ワイパー・ランプ類・パーキングブレーキ・ブレーキレバーの引きしろ・ブレーキペダルの踏みしろ

定期点検

定期点検は受けましょう。

「車検」と「定期点検」は別物です。

「車検」と「定期点検」は別物です。

車検は検査時点で国が定める最低限の基準に適合しているかを検査するもので、次の車検までの安全性を保証するものではありません。
一方「定期点検」は、劣化や摩耗するクルマの部品をチェックして、故障が発生する前に整備する「予防整備」です、この違いをよく理解し、定期点検を確実に実施しましょう。

点検・整備はユーザーの義務です。

自動車ユーザーには、法律(道路運送車両法等)により、自動車を点検・整備し、適正な状態に維持すること、および定期点検の実施が義務付けられています。
自家用乗用車の定期点検には、車検と車検との間に行う「法定1年点検」と、車検と同時期に行う「法定2年点検」があります。2年点検は、車検と同時期のため、整備工場に車検を依頼する際に、多くのユーザーが実施していますが、1年点検については、フロントガラスに貼付してある定期点検整備済ステッカー等でよく実施時期を確認して、忘れずに実施しましょう。

点検・整備はユーザーの義務です。

また、2年点検についても、ユーザー自身が国の検査場へ自動車を持ち込み、車検を受けた場合や、ユーザー車検代行業者に依頼して車検を受けた場合は、実施していないケースがほとんどです。車検が通った場合でも安心せず、整備工場で予防整備である定期点検を実施するようにしましょう。
なお、点検にはユーザー自身が行う「日常点検」もあります。長距離走行前や、洗車の際などに行いましょう。日常点検が自分でできない、あるいは不安だという場合は、整備工場で点検してもらいましょう。

定期点検を実施するメリット

定期点検(予防整備)を実施することで次のようなメリットが生まれます。

  • トラブル防止やクルマの性能の維持、
    安全の確保

  • 燃費の改善などによる
    省エネルギー性能の維持

  • CO2排出量の削減など
    環境保護にも貢献

定期点検整備料金表2024年4月1日現在

基本項目

(単位:円)

基本項目(単位:円)

*総輪駆動車につきましては、追加となる点検項目があるため基本作業料金に車型ごとの追加料金を加算して請求させていただきます。

ご依頼項目

(単位:円)

ご依頼項目(単位:円)

◆ 表示料金は、消費税を含めた料金となっております。  
◆ 料金は、車種や型式によって異なります。
◆ 基本作業料金は、法定点検記録簿記載の点検対象項目についての点検料金であり、点検により生じた追加作業については別途請求となります。
◆ 表示料金には、簡単な調整・組み付け作業の料金は含めておりますが、交換及び点検の結果生じた追加作業は別途請求となります。
◆ 「ご依頼項目」の料金はご依頼内容により基本項目とは別に発生する料金であり、車種や型式により料金が異なります。
◆ 詳細は弊社サービススタッフにお尋ねください。

車検時に国へ納付する
費用について

車検更新時には、①自動車税 ②自賠責保険料 ③検査手数料等を国へ前金にて納付する必要があり、
法律により第三者による立替え行為が禁じられているため、前金にてお支払い願います。